地盤保証(ジャパンホームシールド)

※木造(持ち家・分譲)、プレハブ造(鉄骨・鉄筋コンクリート)における2012年地盤解析実績件数より(自社調べ)
地盤調査、調査データの解析、そして地盤の状況に応じた基礎仕様・地盤補強工事の提案により地盤サポートシステム®を提供しています。
こんな現象、もしかしたら不同沈下のせいかもしれません!
建物に
●外壁にヒビが・・・
●ドアの開閉が困難なんです・・・
●下水の排水が流れない・・・
健康にも
●なんだかめまいがする・・・
精度の高い調査・解析で、あなたの住まいが「不同沈下しないで安全・安心に暮らせる」品質であることを保証します。
地形や立地条件から土地状況を読み、地盤の強さを調べます。
調査は住宅の建設に適したスウェーデン式サウンディング試験を採用しています。住宅の建設予定地にあわせて5ポイント(通常建築物の場合)の地盤データを採用。これにより敷地内における地盤の強さの偏りや深さごとの土地の性質を知ることができます。
設計地耐力等によりボーリング調査を実施致します。
調査データに加え様々な要素で解析します。
調査で収集したデータのみならず、地形地質・土地条件等から過去70万件以上の解析実績によるノウハウを駆使して徹底的に解析します。独自に開発された「住宅地盤情報システム」で調査データだけでは見抜けない建設予定地の正確な地盤情報を収集判断し、不同沈下しない地盤の対策を立案します。
解析結果をもとに、その詳細を報告。
その土地に適したプランを提案します。
解析によって導かれた結果をもとに、その土地に適した基礎仕様を提案。詳細なデータや現場写真を添付した『地盤調査報告書』にて、調査結果を報告します。
解析の結果、軟弱地盤と判定した場合、土地状況に応じた基礎仕様の提案や地盤補強工事を提案及び実施します。
直接基礎 良好な地盤の場合、地盤の支持力に合わせた計画の基礎(布基礎・ベタ基礎等)を提案します。
表層地盤改良工法 表層部が軟弱な地盤の場合、表部の土に固化材を混合し、転圧することにより地盤を強固にする工法を提案します。
湿式柱状改良工法 軟弱地盤が中間的に存在する場合、柱状に土・固化材を・水を攪拌させ、地盤改良杭を構築する工法を提案します。
小口径鋼管工法 支持層が深くに存在する場合、鋼管やRCパイル等を支持層まで建込み、建物を支持する工法を提案します。
point1 不同沈下しない地盤の品質をお約束。
地盤サポートシステム®に申込まれた登録事業者様に対し、申込物件の地盤についてジャパンホームシールドの定める品質基準の合格した場合に、その旨を保証します。
大手損害保険会社と保険契約をしており、1物件ごとに引受保険会社より登録業者様に対し「付保証明書」を発行できます。
付保証明書の発行にあたっては、別途申込が必要となります。
point2 基礎着工日に始まり、お引渡し日から10年間の保証
品質保証期間の開始日はジャパンホームシールドが地盤品質の適合を確認した日及び基礎着工日の両方の条件を満たした日となります。
総則
  JHSは地盤サポートシステム®を申込まれた登録業者に対し、地盤サポートシステ規定に基づいた物件の地盤についてJHSの定める品質基準に合格したことにより、地盤サポートシステ規定を適用致します。
対象とする建物 ※延床面積1,000㎡以下を対象とします。
  ・戸建住宅   ・3階以下の共同住宅   ・3階以下の併用住宅  
  ・3階以下の事務所   ・3階以下の店舗(※店舗については、用途を事前にご相談ください。)
対象期間
  基礎着工日に始まり、その当該物件が物件所有者に引渡しされた日から10年間とします。
免責事項
  地震、噴火、洪水、津波、台風、竜巻、暴風雨、集中豪雨、落雷などの天災、及び火災、爆発、暴動などの不可抗力に起因する場合。
地滑り、崖崩れ、断層、地割れ、及び敷地周辺に渡る地盤・地形の変動、沈下、地下水の増減、植物の根等の成長、その他予測できない自然、周辺環境の変化に起因する場合。
JHSが承認していない増築、改築、修補工事又は擁壁等を含む外構工作物工事等が実施されたことに起因する場合。

資料請求&問合せ